同誌によると、喫煙者の数は世界的に増え続けており、2019年には11億人に達している。喫煙による死亡者数は770万人で、男性の死亡者の5人のうち1人が喫煙が原因で亡くなっている。統計の分析を行った研究者らは、喫煙のまん延に効果的に対処するためには、世界中すべての国が、タバコ製品への増税などといったタバコ消費対策の義務を果たす必要があると指摘している。

研究者らは、特に15歳から24歳の若者の間で喫煙者が増えていることに懸念を示している。統計によると、現在、世界の若い男性の5人に1人、若い女性の20人に1人が喫煙しており、喫煙者の10人中9人が25歳より前に喫煙を始めたという。この点について研究者らは、SNS上のものを含めてタバコの広告を禁止し、タバコの煙とは無縁の環境を作るべきだと指摘している。

統計によると、「喫煙国」のトップ10は、中国、インド、インドネシア、米国、ロシア、バングラデシュ、日本、トルコ、ベトナム、フィリピン。中国では3人に1人が喫煙者だという。

研究者らは、喫煙者の平均寿命は非喫煙者と比べて10年短く、喫煙者の2人に1人は喫煙が直接関係する原因で亡くなっているという、悲観的な結論を出している。しかし、悪い習慣をやめるのに遅すぎることはなく、15年以上禁煙した人は、死亡率が14.5分の1まで下がるという。

スプートニクは以前、日本では屋内での喫煙が原則的に禁止されているにもかかわらず、国会内には喫煙所が83カ所あると報じている。